応援メッセージ

長崎大学病院長

中尾 一彦

センター発足以来7年間、様々な取り組みを企画実行され、着実に成果を挙げてこられたことに対し、改めて伊東昌子前センター長、南貴子先生、担当事務のみなさんのご尽力に心より感謝申し上げます。私、病院長就任後も引き続き消化器内科診療科長を拝命しています。当科でも多くの子育て中の女性医師が様々な立場で頑張っています。センターの取り組みの「復職&リフレッシュトレーニング」では、『復帰したいが臨床から遠ざかっているし、足手まといにならないか不安、一方で育児にもしっかりと時間を割きたい』こういうママさん医師の不安を払拭しています。「イブニングシッターサービス」や「長崎医師保育サポートシステム」は、『資格試験の勉強、論文の準備ができた』『学会・勉強会に参加して診療に役立った』『頼れる先があると安心』という声があり、学会・研究会、カンファランスへの参加が可能となったママさん医師のキャリアップに大いに役立っています。そして、増﨑英明前病院長の強力な後押しで開設が決定した院内病児保育室も着工が間近となっており、完成が待たれます。

長崎大学は女性教員比率23%という中期目標を掲げています。これを受けて大学病院では女性教員比率を30%へという目標を設定しています。医学科の女性割合が30%弱であることを考えると、この目標がいかに高いかが解かります。働くママさん医師に大学病院教員を目指していただかないと達成できない数値です。今後、女性医師の力が増々必要となります。大学病院は、各部署におけるワークライフバランス推進員のみなさんのご協力をいただきながら、メディカル・ワークライフバランスセンターの活動を全力でサポートしていく所存です。(2019年4月寄稿)


長崎大学ダイバーシティ推進センター長

安武 敦子

病院の「病める人のための24時間体制」は、医師の高い使命感を反映していますが、同時にワークライフバランスの観点から新たな解釈を提案することは非常に重要です。センターが社会全体に対して、病める人への支援を維持しつつ、医師たちにも適切な休息と効率的な労働時間を提供する方法を模索する姿勢は、我々長崎大学のダイバーシティ推進センターも大いに学ぶべきところがあります。

このような活動をメディカル・ワークライフバランスセンターは、10年以上にわたり、長崎県全域の医師を対象に続けられており、センター長のリーダーシップのもと、多様性を尊重する医療環境を整え、確実にボトムアップが図られております。その姿勢と行動力には感銘を受けるとともに敬意を表します。

私は2023(令和5)年10月より長崎大学のダイバーシティ推進センター長に就任し、学内のダイバーシティ及びインクルージョンの推進を担う立場にあります。これからもメディカル・ワークライフバランスセンターと協業・連携を強め、切磋琢磨していければと考えております。

今後もセンターがさらなる成果を上げ、医療分野におけるワークライフバランスの改善をリードし続けることを期待しております。我々の目標としても、医師たちがますます輝いて医療に従事されることも合わせて祈念しております。(2023年10月寄稿)


長崎県医師会会長

森崎 正幸

ご承知の通り、我が国は少子高齢化の進展に伴い、人材確保が重要な課題となっております。その中で勤務医、特に女性医師の離職防止や復職を含めて医師の働き方を考えていかなければなりません。

長崎県医師会では女性医師の働き方について考え、2014年4月から「長崎県医師会保育サポートシステム」を発足させ、2018年3月まで長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの御協力を受け、主に長崎市・諫早市・大村市の3か所で、子育て医師のための保育サポート事業を行って参りました。

2018年4月からは「長崎医師保育サポートシステム」と名称を変更し、事務局を長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターに移す事となり、長崎県医師会も協働推進団体として連携し、活動をサポートする事となっております。また、長崎県医師会主体での活動開始から数えると5年目を迎え、市民による保育サポーター及び利用者は年々増加し医師のワークライフバランスに貢献できていると感じております。

長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの精力的な活動により、男女問わず仕事と生活の両立を図り、忙しい中でも充実した日々を送り、長崎の医療の発展に貢献して頂けるよう、長崎県医師会としても協力していきたい所存です。(2018年寄稿)


長崎県福祉保健部医療人材対策室長

峰松 妙佳

全国一の離島県である本県は風光明媚な自然や古くから海外との交流に培われた独特な文化など様々な資源に恵まれている一方で、県土面積の4割近くを離島が占めるという地理的な要因から離島と本土間で医師の地域偏在が見られます。県民の皆さんが住み慣れた地域で安心して暮らしていくことができるよう、県では医療提供体制や救急搬送体制の整備など地域医療の支援を行っておりますが、医療従事者の方々が県民のために高度の専門性を発揮するためには、仕事と家事・育児など日々の生活がともに充実し、心身ともに健康であることが大切であります。そして、この勤務環境の整備が、優秀な人材の確保や医療の質の向上につながると考えています。

2024(令和6)年4月から勤務医の時間外労働時間の上限規制が適用となるなど、メディカル・ワークライフバランスセンターの取組は、ますます重要になってくることと思いますが、今後とも一体となって医療機関における就労環境の改善に取り組んでまいりますので、どうぞよろしくお願いします。(2022年4月寄稿)