応援メッセージ


長崎大学病院長 中尾 一彦

 センター発足以来7年間、様々な取り組みを企画実行され、着実に成果を挙げてこられたことに対し、改めて伊東昌子前センター長、南貴子先生、担当事務のみなさんのご尽力に心より感謝申し上げます。私、病院長就任後も引き続き消化器内科診療科長を拝命しています。当科でも多くの子育て中の女性医師が様々な立場で頑張っています。センターの取り組みの「復職&リフレッシュトレーニング」では、『復帰したいが臨床から遠ざかっているし、足手まといにならないか不安、一方で育児にもしっかりと時間を割きたい』こういうママさん医師の不安を払拭しています。「イブニングシッターサービス」や「長崎医師保育サポートシステム」は、『資格試験の勉強、論文の準備ができた』『学会・勉強会に参加して診療に役立った』『頼れる先があると安心』という声があり、学会・研究会、カンファランスへの参加が可能となったママさん医師のキャリアップに大いに役立っています。そして、増﨑英明前病院長の強力な後押しで開設が決定した院内病児保育室も着工が間近となっており、完成が待たれます。

 長崎大学は女性教員比率23%という中期目標を掲げています。これを受けて大学病院では女性教員比率を30%へという目標を設定しています。医学科の女性割合が30%弱であることを考えると、この目標がいかに高いかが解かります。働くママさん医師に大学病院教員を目指していただかないと達成できない数値です。今後、女性医師の力が増々必要となります。大学病院は、各部署におけるワークライフバランス推進員のみなさんのご協力をいただきながら、メディカル・ワークライフバランスセンターの活動を全力でサポートしていく所存です。(2019年寄稿)

長崎大学ダイバーシティ推進センター長 吉田 ゆり

 平成31年4月1日付けで、長崎大学副学長として、ダイバーシティ推進センター長に就任いたしました。長崎大学全学のダイバーシティ及びインクルージョンの推進を担う役割として、メディカル・ワークライフバランスセンターとの連携は非常に重要であると考えます。どうぞよろしくお願いいたします。

 日本の少子高齢社会は、社会の変化に応じて複合的・輻輳的要因により生じた現象であることはよく知られています。エンゼルプラン以来、我が国では網羅的施策がとられてきましたが、一定の成果を上げつつも根本的解決に至らないまま、令和の時代を迎えようとしています。育児、介護といったライフイベント・サポートを中心として、できることはなんでもする、網羅的支援はさらに精緻化の必要があります。それとともに医療・医学研究に携わる女性医師の個々のニーズの掘り起こしと支援は、今後も求められていく課題です。多様な生き方、多様な働き方を支え合う組織の仕組み作りのために、そして皆様が、長崎・女性医師の枠を越えて、市民や若者たちへの向けた、『女性が輝く日本』のロールモデルとなるよう連携・協働して参りたいと思っています。(2019年寄稿)

長崎県医師会会長 森崎 正幸

 ご承知の通り、我が国は少子高齢化の進展に伴い、人材確保が重要な課題となっております。その中で勤務医、特に女性医師の離職防止や復職を含めて医師の働き方を考えていかなければなりません。
 長崎県医師会では女性医師の働き方について考え、2014年4月から「長崎県医師会保育サポートシステム」を発足させ、2018年3月まで長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの御協力を受け、主に長崎市・諫早市・大村市の3か所で、子育て医師のための保育サポート事業を行って参りました。
 2018年4月からは「長崎医師保育サポートシステム」と名称を変更し、事務局を長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターに移す事となり、長崎県医師会も協働推進団体として連携し、活動をサポートする事となっております。また、長崎県医師会主体での活動開始から数えると5年目を迎え、市民による保育サポーター及び利用者は年々増加し医師のワークライフバランスに貢献できていると感じております。
 長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの精力的な活動により、男女問わず仕事と生活の両立を図り、忙しい中でも充実した日々を送り、長崎の医療の発展に貢献して頂けるよう、長崎県医師会としても協力していきたい所存です。(2018年寄稿)


長崎県福祉保健部医療人材対策室長 石田 智久

 本県では、全国を上回るスピードで高齢化が進行しており、人生100年という時代が到来しようとしています。
 このため、県では、県民自らが健康づくりを実践する環境づくりに取り組み、住み慣れた地域で安心して暮らしていけるよう、地域の体制づくりを進めています。

 地域を支えるのは、医療・保健・福祉の担い手である”人”であり、医療に従事する方々が高度の専門性を発揮するためには、仕事と家事・育児などの日々の生活がともに充実し、心身ともに健康な状態が保たれることが大切です。
 勤務環境の整備は、優秀な人材の確保・定着にもつながり、医療の質向上、県内医療機関の発展という好循環を作り出すきっかけとなります。
 メディカル・ワークライフバランスセンターには、医療機関における就労環境の改善を目指して、多岐にわたる活動をいただいておりますが、更にその役割は増していくと思われ、今後の取組にたいへん期待しております。(2018年寄稿)