応援メッセージ

長崎大学病院長  増﨑 英明

 人にとって仕事と生活は人生の大きな部分を占めています。少子高齢化と経済の低迷、また東日本大震災など未曾有の危機に対して、私たちは前を向いてしっかり協力し合い前進して行かなくてはなりません。そこには将来を託する子供を育て、また頼れる社会を築くためにも高齢者を支援するためにワークライフバランス、すなわち仕事と生活の調和を目指すシステム作りが不可欠です。

 2012年に発足したメディカル・ワークライフバランスセンターも、早や4年目を迎えました。この間、女性の職場と家庭の両立に向けて多くの成果をあげてきました。安倍内閣は政権発足に当たって「女性が輝く日本」を最重要課題として挙げました。私たち長崎大学病院は、すでにメディカル・ワークライフバランスセンターが中心になって女性の育休取得や職場復帰を推進しています。たとえば、6か月以上の育児休業を取得した女性医師、あるいは2週間以上の育児休業を取得した男性医師のいる医局にはインセンティブを与えることを真剣に検討しています。日本は今、少子化対策が急務です。女性の年齢別就業率を国別で比較すると、日本では20代より30代の就業率が落ち込みます。これは出産、育児に専念するために職を離れる人が多いからです。では、そのような国ほど子供が多く家庭が充実しているのかといえばそうではなく、日本と同じように30代の就業率が20代より落ち込む国ほど合計特殊出生率は低い傾向があります。

 人生は働くことだけが全てではないし、子供を産み育てることだけが全てでもありません。大事なのは「バランス」です。各人にとっての最適なバランスを探ること、メディカル・ワークライフバランスセンターはこれからも「ワーク」「ライフ」バランスを考え、みなさんの人生の「ビジョン」を応援します。

長崎大学ダイバーシティ推進センター長 伊東昌子

 平成26年4月から長崎大学ダイバーシティ推進センター センター長(教授 / 副学長)に就任し、長崎大学全学においてダイバーシティ・マネジメントをすすめていくという責務を背負っております。同時に、メディカル・ワークライフバランスセンター長の業務も継続しておりますので、2つのセンターの活動をうまく連携させながら、仕事と生活の両立を支援するととともに、女性の活躍促進に尽力して参りたいと思います。
 女性の活躍推進には、「両立支援」だけでなく「均等施策」も同時に行われることが必要です。両立支援だけを充実させ、均等施策がなければ、女性の就労は定着しても、上位職で活躍する女性はなかなか育成できません。その逆で、均等施策だけを充実させると、スーパーウーマンが管理職として活躍する一方、子育てなどのライフイベントで両立が厳しい環境にある女性は離職してしまいます。

 長崎大学では、両立支援と均等施策の両面から、女性職員を支えていくつもりです。男性職員には、そうした状況への理解を深めることで、ともに仕事・研究をすすめる同僚・パートナーの役割を果たしていただきたいと考えますし、女性が一歩前へ踏み出すところを、温かく見守りそっと背中を押してくれるよき理解者・パートナーであってほしいとも思います。
男性も女性も、ともにさらなるキャリアを形成していただくよう願って、男女共同参画をすすめていきたいと考えています。

 

長崎県医師会会長 森崎 正幸

 ご承知の通り、我が国は少子高齢化の進展に伴い、人材確保が重要な課題となっております。その中で勤務医、特に女性医師の離職防止や復職を含めて医師の働き方を考えていかなければなりません。
 長崎県医師会では女性医師の働き方について考え、2014年4月から「長崎県医師会保育サポートシステム」を発足させ、2018年3月まで長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの御協力を受け、主に長崎市・諫早市・大村市の3か所で、子育て医師のための保育サポート事業を行って参りました。
 2018年4月からは「長崎医師保育サポートシステム」と名称を変更し、事務局を長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターに移す事となり、長崎県医師会も協働推進団体として連携し、活動をサポートする事となっております。また、長崎県医師会主体での活動開始から数えると5年目を迎え、市民による保育サポーター及び利用者は年々増加し医師のワークライフバランスに貢献できていると感じております。
 長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの精力的な活動により、男女問わず仕事と生活の両立を図り、忙しい中でも充実した日々を送り、長崎の医療の発展に貢献して頂けるよう、長崎県医師会としても協力していきたい所存です。


長崎県福祉保健部医療人材対策室長 石田 智久

 本県では、全国を上回るスピードで高齢化が進行しており、人生100年という時代が到来しようとしています。
 このため、県では、県民自らが健康づくりを実践する環境づくりに取り組み、住み慣れた地域で安心して暮らしていけるよう、地域の体制づくりを進めています。

 地域を支えるのは、医療・保健・福祉の担い手である”人”であり、医療に従事する方々が高度の専門性を発揮するためには、仕事と家事・育児などの日々の生活がともに充実し、心身ともに健康な状態が保たれることが大切です。
 勤務環境の整備は、優秀な人材の確保・定着にもつながり、医療の質向上、県内医療機関の発展という好循環を作り出すきっかけとなります。
 メディカル・ワークライフバランスセンターには、医療機関における就労環境の改善を目指して、多岐にわたる活動をいただいておりますが、更にその役割は増していくと思われ、今後の取組にたいへん期待しております。