応援メッセージ

長崎大学病院長

尾﨑 誠

センター発足以来、様々な取り組みを企画実行され、着実に成果を挙げてこられたことに対し、改めて感謝申し上げます。
令和6年の長崎大学医学部の入学者115名のうち女性は41人で、入学者の36%が女性です。さらに、将来、長崎の医療を中心となって担うと期待される地域枠Aと地域枠Bの入学者は、30名中14名と約半数が女性です。男性、女性にかかわらず、長崎県内で働く全ての医師が働きやすさと働きがいを感じて仕事に取り組める環境の整備は、長崎での医療、医学研究にとって非常に重要です。このため、長崎県における「あじさいプロジェクト」の重要性は今後さらに増してくるものと考えています。

医療を取り巻く状況は、人口減少と人口構成の変化、働き方改革、医療分野でのデジタルトランスフォーメーションなど、着実にそして予想以上に変化しています。また、医療技術は年々高度化・複雑化し、医療に対する要求と期待は益々大きくなっています。様々な課題はありますが、長崎大学病院は質の高い医療を提供することで地域に貢献するとともに、国際水準の臨床研究を実践し医学の進歩に貢献する必要があります。さらに、これからの長崎と日本の医療を担う人材の育成も必要です。

これらを実現するためには、大学病院に勤務する約800名の医師全員が、仕事と生活の質を高いレベルで両立できるような環境作りが必要と考えており、メディカル・ワークバランスセンターの活動には大きな期待を寄せております。引き続き活動を全力でサポートしていく所存ですので、これからもどうぞよろしくお願いいたします。(2024年4月寄稿)


長崎大学ダイバーシティ推進センター長

門脇 知子

メッセージを書かせていただくにあたり、まずメディカル・ワークライフバランスセンターの歴史を拝見させていただきました。「2012年長崎大学病院内に開設」まだ12年目⁈短期間にこれだけの目覚ましい成果をあげられていることに感服を禁じえません。行政や関係機関との緊密な連携を構築、仕事と子育て・介護の両立支援について様々な支援策を打ち出し、子育て・介護中の職員の強力なサポーターとなってくださっていることに改めて敬意を表します。これも南先生をはじめとして、これまでメディカル・ワークライフバランスセンターに関わって来られた皆様のフットワークと機動力、実行力の賜物だと思います。そして、我々も、メディカル・ワークライフバランスセンターに学ばせていただくことが大いにあります。

医師の過労死や長時間労働・診療科ごとの医師の偏りが全国的に問題視されています。メディカル・ワークライフバランスセンターの数々の取組は、病院内にとどまらず大学全体、社会に影響を与え、また個人の意識改革を進めて、医療の現場にポジティブな変革をもたらすものと期待しています。

長崎大学ダイバーシティ推進センターは、これからもメディカル・ワークライフバランスセンターと協働・連携し、全ての長崎大学教職員・学生が活き活きと輝き、能力(ちから)を発揮できる環境作りを進めたいと考えております。どうぞよろしくお願いいたします。(2024年4月寄稿)


長崎県医師会会長

森崎 正幸

ご承知の通り、我が国は少子高齢化の進展に伴い、人材確保が重要な課題となっております。その中で勤務医、特に女性医師の離職防止や復職を含めて医師の働き方を考えていかなければなりません。

長崎県医師会では女性医師の働き方について考え、2014年4月から「長崎県医師会保育サポートシステム」を発足させ、2018年3月まで長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの御協力を受け、主に長崎市・諫早市・大村市の3か所で、子育て医師のための保育サポート事業を行って参りました。

2018年4月からは「長崎医師保育サポートシステム」と名称を変更し、事務局を長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターに移す事となり、長崎県医師会も協働推進団体として連携し、活動をサポートする事となっております。また、長崎県医師会主体での活動開始から数えると5年目を迎え、市民による保育サポーター及び利用者は年々増加し医師のワークライフバランスに貢献できていると感じております。

長崎大学病院メディカル・ワークライフバランスセンターの精力的な活動により、男女問わず仕事と生活の両立を図り、忙しい中でも充実した日々を送り、長崎の医療の発展に貢献して頂けるよう、長崎県医師会としても協力していきたい所存です。(2018年寄稿)


長崎県福祉保健部医療人材対策室 室長

坂本 敬作

本県では、全国を上回るスピードで高齢化・人口減少が進行しています。このため、県では、県民の皆様が住み慣れた地域で安心して暮らしていけるよう、適正な地域医療提供体制の確保に向けた様々な取組を進めています。

地域を支えるのは、医療・保健・福祉の担い手である“人”であり、医療に従事する方々がその専門性を十分に発揮するためには、仕事と家事・育児など日々の生活がともに充実し、心身とも健康な状態が保たれていることが大切です。

そのような環境の整備は、優秀な人材の確保・定着にもつながり、医療の質向上、県内医療機関の発展という好循環の創出に非常に重要な要素だと考えております。

メディカル・ワークライフバランスセンターには、医師が仕事と生活の両立を実現するための支援とその環境整備等、多岐にわたる活動をいただいており、2024年4月から勤務医の時間外労働上限規制の適用開始と併せて、その役割はさらに増しております。今後とも一体となって医療機関における就労環境の改善に取り組んでまいりますので、どうぞよろしくお願いします。(2024年4月寄稿)